備えの基本

地震時のトイレ対策【簡易トイレを備えて安心】

地震が発生したとき、揺れの大きさによっては電気・水道・ガスの3大インフラが停止してしまうことがあります。

このとき、すぐに復旧することもありますが、被害が広域にわたり発生している場合は数日~数週間は停止したままの可能性が高いです。

そのため、こうした事態が発生しても生活ができるよう、近年では食料品や飲料水を備蓄している人が増えてきています。

ただ、断水時のトイレに関する備えを忘れている人は意外にも少なくありません。

食事や水分補給は人間が生きる上でとても大事なことですが、トイレも同じくらい大事であるため備えや対策をしておく必要があるのです。

なお、具体的な対策としては、地震後に断水してトイレの水が流せなくなることを想定し、「簡易トイレ」を備えておくと安心です。

簡易トイレを準備しておくことで、トイレの水が流せなくても安心して使用することができます。

しかし、中にはお風呂場に残っていた水をバケツで汲み上げ、トイレの使用後に流す方がいます。

こうしたことが推奨されていた時代もありましたが、現在ではおすすめできません。

もちろん理由があってのことです。

そこで、地震時のトイレ対策は簡易トイレを備えることで解決を図りつつ、知っておきたいトイレの問題点を解説していきます。

地震時のトイレ問題で知っておきたいポイント

地震発生後に大きな被害がなかったとき、安心していつも通りの生活をしてしまいがちです。

実は気が付かなかっただけで、地震の影響で停電や水道が使えなくなっていることがあるんです。

そのため、トイレを使用して水を流そうとしたとき、「水が流れない!」と焦る人は少なくありません。

こうした地震後ならではのトイレ問題があるため、事前に注意しておきたいポイントがあります。

そこで、地震後に考えられるトイレ問題について知っておきたいポイントをご紹介していきます。

トイレの使用前に停電、断水、排水管の破損確認をする

地震後にトイレを使用する場合、まずは使えるかどうかの確認をすることが重要です。

具体的には、停電や断水が起きていないか、排水管は破損していないかの確認です。

例えば、これらを確認せずにトイレを使用してしまうと、もし停電や断水中の場合は水を流すことができません。

このとき、お風呂の残り湯をトイレに流す人もいるのですが、排水管が壊れていると流れず逆流してくることもあるのです。

特に、マンションやアパートなどの共同住宅で無理に水を流してしまうと、上の階から流された汚水が1階の住宅トイレから一気にあふれるトラブルが発生することがあります。

地震後にこうしたトラブルは実際に発生しており、場合によっては損害賠償を請求されることもあります。

そのため、確認してもトイレを使用できるか分からない場合は利用するべきではありません。

■トイレの確認方法

地震発生後にトイレが使用できるかの確認方法ですが、停電については照明のスイッチをONにしてつくかどうかですぐに分かります。

断水については台所や洗面所などの蛇口を少しひねり、水が出るかどうかで確認することが可能です。

判断の難しい排水管の破損確認ですが、一戸建ての場合は敷地内に「汚水」か「おすい」と書かれた汚水弁があります。

この汚水弁の蓋をマイナスドライバーで開け、トイレ、台所、洗面所、お風呂場から水を流して溜まったままでなければ基本的に使用可能です。

ただ、水が流れず溜まったままであれば、破損している可能性があるので使用は避けなければいけません。

なお、共同住宅でトイレの水を流す判断の基準として、下水の使用制限がされていないかを役所で確認する、または管理組合に確認するようにすると安心です。

仮設トイレはすぐに設置されない

出典:国土交通省 マンホールトイレ整備・運用のためのガイドライン

自宅のトイレを確認して使用できない、あるいは判断できずに使うことを避けた場合、仮設トイレを利用する手段があります。

もちろん事前に簡易トイレを備えていれば、無理に仮設トイレを利用する必要はありません。

ただ、簡易トイレを準備していなかった場合は、自治体が設置する仮設トイレを利用することが最も有効な手段です。

しかし、このときに注意をしておきたいことは、地震発生後すぐに仮設トイレが設置されるわけではないということです。

例えば、東日本大震災が発生した際に仮設トイレが避難所に行き渡るまでに必要とした日数は、「4日以上」と回答した地方公共団体が66%を占めていました。

なお、仮設トイレが早い段階で設置された避難所では、便槽を汲み取るバキュームカーを手配することができずに満杯となり、利用ができなかった事例も起きています。

このように、地震発生後のすぐに仮設トイレが設置されるわけではなく、便槽が満杯で利用できないことがあることも理解しておくことが重要です。

地震時のトイレ問題は健康面にも影響を及ぼす

地震後のトイレ問題は使用上の注意のほか、健康面にも多大な影響を及ぼすことがあります。

例えば、仮設トイレは多くの人が利用するため、長蛇の列に並んで待つことは珍しくありません。

特に、女性の場合はどうしても待ち時間が長くなるため我慢をする必要もあります。

そのため、できるだけトイレの利用を避けるために、食事や水分補給を控える方が多いのです。

この他、以下のような理由で仮設トイレの利用回数を減らす方もたくさんいます。

  • 汚物が溜まっていて臭いがひどい
  • 便座が汚く不衛生
  • 仮設トイレが遠い
  • 順番待ちの人が気になって落ち着かない
  • 男女別でないので安全面で不安

ただ、トイレを我慢しすぎることは脱水症状、膀胱炎、エコノミークラス症候群を引き起こすリスクがあります。

事実、東日本大震災では、これらの健康被害で体調を崩された方や亡くなられた方もいたとのこと。

こうした事態を避けるためには、落ち着いてトイレを利用でいる対策を自ら行うことが重要です。

地震時のトイレ問題は、自宅に簡易トイレを備え解決を図る

自宅のトイレが利用できなかった場合は、必然的に仮設トイレを利用せざるを得ません。

ただ、上記で述べた通り、仮設トイレは様々な理由で利用を避ける方が多く、我慢をしすぎて健康被害を受けてしまうのです。

こうした問題を解決できる方法の一つが、簡易トイレを自宅に備えることです。

簡易トイレを備えることで、万が一地震によってインフラが停止したとしても、問題なく自宅のトイレを利用することができます。

なお、東日本大震災では電気の復旧に約1週間、水道に至っては約3週間ほどの日数を必要としました。

当然ですが、人間が生きるためにトイレは必要であり、これほどの期間を我慢することは不可能です。

そのため、最低でも30日分は使用できる簡易トイレを備えておくと、トイレ問題を解決することができます。

例えば、1人当たり1日のトイレ利用回数を7回と想定した場合、30日分を計算すると210回分の備蓄が必要です。

1人分×1日のトイレ利用回数7回×30日分=210回分

このように、必要に応じた回数分の備えをしておくことで、トイレ問題で困ることを防ぐことができます。

簡易トイレを備えて地震発生後も安心

私が経験した阪神・淡路大震災をはじめ、東日本大震災、熊本地震、北海道胆振東部地震では、トイレ問題で多くの被災者が苦労をされました。

ただ、人間が生きる上でトイレの利用を避けることはできません。

そのため、地震によってトイレが利用できない状況を想定し、水がなくても簡単に利用できる「簡易トイレ」を備えておくことが重要です。

日本は地震の発生する確率が非常に高いため、残念ながら今後も大きな地震が起こる可能性があります。

このとき、防災グッズなどと一緒に簡易トイレを備えておくと、我慢する必要もなく安心してトイレを利用することができるようになります。

地震に備えて防災グッズを購入しようとするとき、調べると防災グッズを扱う会社はたくさんあります。

このとき、会社によって防災グッズの中身は異なるので、適当に選ぶと失敗してしまう可能性が高いです。

そのため、優れた防災グッズを扱う会社を選ぶことはもちろんのこと、家族構成や住居に応じた防災グッズを選ぶことが大切です。

ただ、どのような防災グッズを選べばいいのかと悩まれる方は少なくありません。

そこで、以下のページではあなたや家族の助けとなる防災グッズの特徴を解説しているため、それぞれの違いを確認しながら選ぶことができます。

地震に備える防災グッズ情報