備えの基本

地震に備えて家庭でする最低限の対策【危険のリスクを軽減】

日本は世界的にも地震の発生する確率が非常に高く、起こる度に甚大な被害を受けてきました。

具体的には、私も直に経験した阪神・淡路大震災や、東日本大震災、熊本地震、北海道胆振東部地震など、過去を遡れば更に多くの地震が日本で発生しています。

そして、建物の倒壊、ライフラインの寸断、津波、火災、地すべりなどの被害を受けてきているのです。

もちろんと言うべきではありませんが、こうした大地震では甚大な人的被害も出ています。

なお、今後も大きな揺れを観測する地震は起こる可能性があるため、いつ発生しても身を守ることのできるような最低限の備えをしておくことが重要です。

ただ、最低限の備えとはいっても、どのようなことをするべきかと悩まれる方がいるかもしれません。

そこで、私もしている、地震の発生に備えて家庭でこれだけはしておきたい最低限の対策についてご紹介をしていきます。

地震で家具類が倒れないよう最低限の備えをしておく

まず、自宅にいるときに地震が発生することを想定し、家具類が倒れないよう対策する必要があります。

例えば、1995年に発生した阪神・淡路大震災で亡くなられた方の約8割は、建物の倒壊や家具の転倒を原因とする「窒息死」、または「圧死」でした。

地震の発生した時間が5時46分と、ほとんどの人が眠りについている時間帯であったため、逃げる間もなく建物の倒壊や家具の転倒に巻き込まれてしまったのです。

そのため、理想は自宅が倒壊しないように補強をすることが望ましいのですが、現実的に難しい場合もあります。

そうしたとき、せめて家具類の転倒に巻き込まれて下敷きにならないよう、最低限固定できるものはしておくことが重要です。

具体的には、家具類の代表的なタンス、本棚、食器棚などは地震の揺れで転倒するリスクが非常に高いため、固定をしておくと安心です。

特に、寝室や子供部屋にタンスや本棚を設置している場合は、寝ている間に地震の揺れで転倒して下敷きにならないように、必ず固定をして備えておく必要があります。

また、固定をしていても転倒する可能性を想定し、布団やベッドから離れた位置に家具類を設置しておくとより安心です。

その他、テレビ、冷蔵庫、電子レンジなども固定できる場合はしておくことで、転倒や落下をして壊れるリスクを低くすることができます。

地震に備えて最低限の防災グッズを準備しておくことも重要

● 非常食:アルファ米、乾パンなどの長期保存可能なもの(3日分)
● 水:長期保存可能な保存水 3~4本(500ml)
● ウォーターバッグ
● ヘルメット
● 軍手
● 懐中電灯
● 携帯ラジオ
● スマートフォン・携帯電話充電器
● 緊急用ホイッスル
● 簡易トイレ(3日分)
● レインコート
● 救急セット:風邪薬、消毒液、絆創膏、綿棒、はさみ、ピンセット、爪切り、爪やすり、耳かき、カット綿、包帯など
● 衛生用品:ウエットティッシュ、マスク、歯ブラシ、生理用品など
● 衣類、下着、タオル、ヘアゴム
● 現金(小銭)
● 身分証明書のコピー(免許証、健康保険証など)
特例で現金が引き下ろせる措置が取られることがあるため

地震の発生後、自宅、あるいは避難所のどちらで生活をするにしても、最低限3日は困ることのないよう防災グッズを準備しておくことが重要です。

なぜなら、大地震が発生すると揺れの影響でライフラインが停止してしまう可能性が非常に高く、食事や水分補給をする際に困ってしまうからです。

このとき、「お店に食料や飲料水を買いに行けば問題ない」と考えられる方もいるのですが、地震発生後に食料や飲料水を購入することは難しいと言わざるを得ません。

理由は簡単で、地震の発生後は高確率でお店に人が殺到し、生活に必要な商品が売り切れてしまうからです。

もちろん、地震の影響で物流が途絶えてしまうことも関係はしています。

事実、東日本大震災や熊本地震でもこのようなことは確認されており、私自身も阪神・淡路大震災で経験しています。

そのため、こうした状況を避けるために、最低限3日は生活に困ることのないよう防災グッズを事前に備えておくと安心です。

なお、家族構成や性別によって必要なものは多少異なりますが、以下のリストに記載しているグッズをリュックに詰めて備えておくと、3日間は生活することができます。

ただ、一つずつ揃えるのが難しい場合は、防災のプロが揃えた防災グッズを購入しておくと、すぐに持って避難できるのであなたや家族の助けとなるはずです。

最低限、地震後どこへ避難するべきかは理解しておく

家具類の固定や防災グッズを備えておくことは大切ですが、地震発生後にどこへ避難するべきかも最低限理解しておくことが重要です。

なぜなら、地震の被害状況によってはすぐにでも避難をしなければいけないこともあります。

このとき、事前に避難場所を決めていなければ、どこへ避難すればいいのか迷ってしまうのです。

そのため、最低限あなたや家族が住んでいる地域にあった避難場所を理解しておく必要があります。

なお、避難場所まで闇雲なルートを使って移動すると、二次災害に巻き込まれる可能性があるので注意が必要です。

例えば、地震直後に山沿いのルートを使って避難をすると、地すべりによる二次災害に巻き込まれるかもしれません。

また、川沿い・海沿いであれば津波にさらわれる可能性もあります。

実例を基にお伝えすると、岩手、宮城、福島の東北3県で東日本大震災により犠牲となった方の死因は、津波による溺死が約9割でした。

この中には避難途中に津波に巻き込まれた方もいるのです。

もちろん、避難経路決めていても二次災害に巻き込まれることはありますが、パニックになって闇雲に避難するとリスクが非常に高くなります。

こうした二次災害に巻き込まれる可能性を少しでも減らすためには、事前に避難場所まで安全にたどり着ける経路を把握して備えておくことが大切です。

なお、避難場所の決め方として、住んでいる自治体のホームページ、あるいは国土交通省のハザードマップポータルサイトから、ハザードマップを入手する方法があります。

自宅から避難する際はガス栓を閉め、ブレーカーも落とす

なお、自宅から避難をする際にも最低限しておかなければいけないことがあります。

それは、火災への備えです。

実は、私が経験した阪神・淡路大震災では、地震後に大規模な火災が発生して多くの住宅や建物が延焼しました。

出火原因のほとんどは不明だったそうですが、判明した火災についてはガスや電気関連が多かったとのこと。

特に、電気関連による「電気火災」が最も多かったようです。

この電気火災の多くは、自宅から避難した留守中に停電が復旧し、停止していた暖房機器などが再び作動して燃え広がったことが指摘されていました。

これは1月という寒い時期であったため、ほとんどの家庭で暖房機器が使われていたからです。

そのため、自宅から避難をする際にはガス栓を閉めて電気関係のコンセントを抜く、あるいはブレーカーを落とすことが重要です。

そうすることで、ガスや電気関係を原因とした出火リスクを抑えることができるようになります。

家庭で最低限する地震の備えは4通り

今回の、地震に備えて家庭でする最低限の対策について、押さえておくべきポイントを以下にまとめました。

  1. 家具類はしっかり固定をして転倒を防ぐ
  2. 防災グッズを最低3日分は備えておく
  3. 避難場所、避難経路を事前に確認
  4. ガス栓を閉め、ブレーカーを落としてから避難する

日本に住んでいる以上、地震の被害に遭う可能性はあります。

このとき、最低限の備えをしておくことで、あなたや家族の身を守ることは十分可能です。

ただ、何も備えず対策もしていなければ怪我をしたり、最悪命を落とすかもしれません。

そうした事態を防ぐためにも、何もない今のうちから少しずつ備えをしておくことが重要です。

地震に備えて防災グッズを購入しようとするとき、調べると防災グッズを扱う会社はたくさんあります。

このとき、会社によって防災グッズの中身は異なるので、適当に選ぶと失敗してしまう可能性が高いです。

そのため、優れた防災グッズを扱う会社を選ぶことはもちろんのこと、家族構成や住居に応じた防災グッズを選ぶことが大切です。

ただ、どのような防災グッズを選べばいいのかと悩まれる方は少なくありません。

そこで、以下のページではあなたや家族の助けとなる防災グッズの特徴を解説しているため、それぞれの違いを確認しながら選ぶことができます。

地震に備える防災グッズ情報